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Home  > Products for Business ・サービス > ECOへのご提案 > 教育施設へのご提案

ECOへのご提案

Products for Business ・サービス

教育施設

教育施設向け プロAudio ・システム

学校では、登校、下校のBGMや定時チャイムなど放送設備はなくてはならないものです。また放送クラブなど教育の一環としても使用され、さらに火災、地震などの非常時・緊急時には的確な避難誘導が行えるよう義務付けられています。

日本ビクターでは、幼稚園・保育園、小学校から高校・大学まで規模に合わせ、環境に配慮した業務放送システムをご提案します。

放送設備で消費される電力の90%以上はパワーアンプで消費されます。放送室に設置されるデスク型音響装置には、非常放送としても認定されたデジタルパワーアンプEM-A842D/EM-A822Dをご提案。従来のアナログパワーアンプに比べ大幅な消費電力の低減、設置スペースの大幅ダウンを実現します。また職員室などに設置する放送設備にも、デジタルパワーアンプ搭載の壁掛型非常・業務兼用放送装置をご提案。明瞭な校内放送と大幅な消費電力削減を実現します。

機器画像
EM-K100シリーズ PAC-6200Bシリーズ PAC-7200Bシリーズ PAC-5200Bシリーズ EM-A842D EM-A822D PS-M400P AV-7100


省電力
省電力
大規模なものから中小規模用まで、各種教育施設に向け、環境に配慮した業務放送システムを取り揃えております。

デジタルパワーアンプ 省エネシミュレーション
*1 当社調べ、2008年6月現在
*2 当社アナログパワーアンプEM-A083との比較

業界初*1となる非常用放送設備対応のデジタルパワーアンプEM-A842D/A822Dも、消費電力やCO2排出量を従来比約60%以上*2ダウンしたエコロジー&エコノミー設計。充実した機能をコンパクトボディに凝縮し、省スペース性もさらにアップ。 校舎、体育館、ホールなど、さまざまな施設で“エコ指向”の業務放送を実現します。

1.使用する電力会社
2.放送設備のパワーアンプ容量(W) W
3.放送設備の1日の運転時間(h) h
4.放送設備の1年間の運転日数(日)

全システムをアナログパワーアンプで構成した場合


・年間消費電力量 3010(kwh/年)
・年間CO2排出量 1279(kg/年)

全システムをデジタルパワーアンプで構成した場合


・年間消費電力量 1072(kwh/年)
・年間CO2排出量 455(kg/年)

・年間消費電力の削減量(*3) ▲ 1938(kwh/年)
・年間CO2の排出削減量(*4) ▲ 824(kg/年)
*3 基準データは当社比(アナログEM-A083、デジタルEM-A842Dの1ch80W)
*4 排出係数は電力各社の2007年度の概算数値を基に算出



EM-K100シリーズ 省エネシミュレーション
*1 当社調べ、2009年9月30日現在
*2 定格出力の1/8W駆動
  (世界標準規格IEC60065に準拠した通常稼動状態)

業界初*1となる非常用放送設備対応のデジタルパワーアンプEM-KA380Dも、消費電力やCO2排出量を従来比約40%以上*2ダウンしたエコロジー&エコノミー設計。充実した機能をコンパクトボディに凝縮し、省スペース性もさらにアップ。 校舎、体育館、ホールなどで“エコ指向”の業務放送を実現します。

1.使用する電力会社
2.放送設備のパワーアンプ容量(W) W
1〜380Wまでの数値を入力してください。
3.放送設備の1日の運転時間(h) h
4.放送設備の1年間の運転日数(日)

全システムをアナログパワーアンプで構成した場合


・年間消費電力量 3010(kwh/年)
・年間CO2排出量 1279(kg/年)

全システムをデジタルパワーアンプで構成した場合


・年間消費電力量 1072(kwh/年)
・年間CO2排出量 455(kg/年)

・年間消費電力の削減量(*3) ▲ 1938(kwh/年)
・年間CO2の排出削減量(*4) ▲ 824(kg/年)
*3 基準データは当社比(アナログEM-K80Dシリーズ、デジタルEM-K100シリーズ
*4 排出係数は電力各社の2008年度の概算数値を基に算出



小型軽量
デジタル化/小型化により、設置スペースが小さくくなり、大幅な資源効率の向上を実現しました。

教育施設向け業務放送システム例

システム例




化学物質
化学物質管理の推進
RoHS対応、石綿・水銀・鉛への対応

当社業務用Audio 製品は、RoHS指令への対応を実施しております。
また、グリーン調達ガイドラインにて、アスベストを使用禁止にすると共に、ホルムアルデヒド等の使用を制限しており、VOC削減への取り組みを進めております。